日语论文范文：近年、中国人に対する日本人の親切感の下降原因について

近年、中国人に対する日本人の親切感の下降原因について

要旨

近年、中日の交流は盛んになってきた。その間、中国人の留学生も多く日本へ留学していうる。一方、日本人の留学生も頻繁的に中国へ留学している。その中、両国の人はコミュニケーションをしてきた。21世紀に入ると、経済の方面でも、両国では交流しているだろう。中国では日系企業が多く出てきた。その内、中国人は日本人と直接付き合う機会が多くなった。さて、日本人はその付き合いを通して、中国人に対する感覚はいったいどうなるだろうか。その課題には興味深いと思われる。日本人が中国人に対する親切感はどのように変化してきたのだろうか。その問題は今後の両国の交流にも貢献できるお思われる。筆者はそうした部分には興味深い。その分野において分析したい。それを本論文の研究目的としたい。

キーワード：歴史、文化、交流

 

序論

本論

１　日本人が中国人に対する親切感

1.1アンケート調査

２　降下の原因

2.1中国人自身

2．1.1中国製品の品質

2．1.2中国人は海外での行為

2．1.3政治関係の問題

３　日本人自身

3.1文化が理解できない

3.2歴史を正確に認める

４改善方法

4.1歴史と文化をお互いに理解する

4.2中国人が改善すべき

結論

参考文献

 

序論

中日交流はもともと国際的に注文を集めている。近年中日の政治交流も頻繁になってきた。もちろん、その中で、摩擦も起こっている。中国人は会社でも、学校でも日本人に触るチャンスが多くなってきた。中国人に対する日本人の感覚を分析しながら、その変化の原因を考察する。それを通して、中国人が不行き届きな点が見つかることができる。その点を補うことにより、中国人のより良いイメージを作りたい。そして、中日交流の貢献にもなれるだろう。日本人が中国人に対する考えを中心に研究し、それを本研究の意義としたい。

最近日本人が中国人に対する親切感が下がることが分る。二つの方面から分析したい。一つは中国人自身、もう一つは日本人自身である。分析を通して、いくつかの原因があると思われる。中国人からいうと、まず、中国人が日本での留学の行為は日本人に悪い印象を与えることである。日系企業においても、中国人と日本人の仕事をする態度や観点が違うため、会社での食い違いが出ていることだ。次には政治には摩擦が頻繁的に起こることである。最後は中国の製品の問題である。日本人から見ると、日本人自身もある程度で、中国人の文化をよく理解できないことだ。そして、その歴史をまともに認められないことだろう。中日交流のために、中国人が直すべきな所があると思われる。まず、学生たちは自分の能力や心理素質をよく高めることである。そして、会社での交流は深く考えることである。最後は、中日の文化や習慣をより多く理解することだ。

本論

１　日本人が中国人に対する親切感

1.1アンケート調査

 

日本の毎日新聞は日本人が中国人に対する親切感についてアンケート調査を行った。その調査の対象は総計4550人であり、2418人がまともに回答した。その結果、ほぼ7割の日本人が中国人に対してあまり好感を持っていないことが分った。まして憎みという感じがあることになっている。特に日本の若者は中国人を軽視し、アメリカ人に親しむ現象は非常に多いことが分った。そのため、中日の政治関係も厳しくなってきた。両国の民衆はお互いに憎みを持つようになった。

毎日新聞は中国、アメリカ、韓国に対する民族情緒についても調査した。その結果、65％近くの日本人はアメリカ人に親切感を感じることが分った。40％の人は韓国に対して「悪くない」という感じである。それに対して、68％近くの日本人は中国人に対する感じはあまりよくないとされてきた。アメリカは日本人の中で一番人気がある。14％の日本人はアメリカ人に対し手とても好感を持っているらしい。51％の日本人はアメリカ人に対して好感を持っている。総計65％の日本人はアメリカ人が好きであることが分った。ただ28％の日本人はアメリカに対して好感を持っていないらしい。そしてただ5％の日本人はアメリカが嫌いだということだ。一方、アメリカと比べ、中国のイメージは日本人んにとってあまりよくないとされてきた。ただ4％の日本人が中国人に対して親切感を持っている。27％の日本人は中国人に対して「まあまあ」という感じである。総計68％の日本人は中国人に対して嫌味を感じている。その中で、50％は中国に全然好感がないとされてきた。18％の日本人はとても中国人が嫌いだということが分った。好感を持っていない68％の日本人の中で、年配の比率が一番低かったことが分った。その一方、若者たちは中国人が嫌いである比率が一番高かった。70％の若者たちは中国に全然好感がない。日本人は韓国人に対する感じは中庸になっている。よいと言えないが、悪いと言えない。

以上のことから見ると、日本人は中国人に対する親切感は現在には低いことが分った。むしろ現在降下していると言えよう。さて、そのことについての原因はいったいなんだろうか。

２　降下の原因

2.1中国人自身

2．1.1中国製品の品質

まず、取り上げたいのは中国製の問題である。図1は日本人が各国の製品に対してのイメージである。

 

 

図１

 

 

日本人の各国製品に対する評価についても参考として掲げているが、これを見ると、日本人の韓国製品に対する評価は中国製品並みに低い。おそらく、日本市場で、一時期、家電製品などで、安かろう悪かろうの韓国製品が広く出回った影響であろう。中国市場への韓国製品の投入はもっと満を持したものであったに相違ない。最近「毒の餃子」という事件ができた。厚労省などによると、最初の発生は昨年十二月二十八日。冷凍ギョーザを食べた千葉市内の母子が下痢や嘔吐おうとなどの症状を訴えた。こうした事態が表に出ないまま、一月五日と二十二日に、兵庫と千葉の八人に同様の症状が起こっていた。今回の食中毒は中国製ギョーザによるものとされるが、発生直後は原因がはっきりしなかったことから、自治体から厚労省への連絡はなかった。

最初の発生地となった千葉市。当初段階でギョーザを販売したコープ側から「食べ残しの微生物検査をしたが、通常の食中毒を疑わせる結果は出なかった」との報告を受けた。症状を訴えたのも二人だけだったため厚労省への届け出も公表もしていなかったという。

現状では限定された製品からしか出ていないことと、その濃度が著しく高いことだ。この推定の意味合いについて記事では触れていないが、妥当に推測すれば人為的な混入か、ミスによる混入だろう。ただ、ミスによる混入なら、なんのミスなのかよくわからない。人為的な、つまり、意図的になされた犯罪なのではないかと考えるのが現状一番妥当のように思われる。であれば、相応の対応をすればいいのではないかということにもなる。

ただし、先にも触れたが、同様のケースが薄く広がっている可能性もあり、そしておそらくこれで全国で中国製食品を食べて気分が悪くなる人は続出するだろうから、そのあたりの見極めには手間取るだろう。毒性食品が薄く広がっている可能性があるとすると、すでに一部で疑念があるが、小麦にも注目せざるをえない。ただ、話の順序はまず広域な調査からだろう。

筆者の個人的な印象では、冒頭のスーパーマーケットの光景がやや異様な、生活に迫る感じがして一種の恐怖感のようなものがあるが、妥当に推測していくとこれは個別のケースのようにも思われる。

日本人の各国製品に対する評価で特徴的なのは、米国製品の品質についての見方である。中国人も韓国人も米国製品の品質に関して日本製品よりは低いものの、欧州製品などと比べて特段低いとは感じていない。ところが日本人は自国製品や欧州製品に比べて格段に低いイメージしか持っていない。こうしたあたりに世界の中でも特に敏感な日本人の品質感覚がうかがえるともいえよう。他方、「楽しい」や「活気や勢い」では米国製品を世界1としている。米国のものは面白さではピカ一だけれどすぐ壊れたり何が混ざっているか分からないよね、といった印象であるように考えられる。こうした米国製品に対するイメージは中国人や韓国人にはないようである。

たぶんそのため、中国の製品は日本人に悪い印象を与えたと思われる。したがって、中国のイメージは一層悪くなっただろうか。

2．1.2中国人は海外での行為

まず海外で中国人の留学生が多いとされてきた。日本では多くの中国人の留学生がいた。日本で、留学生は日本の文化が知らないため、様々な日本人の気に障るようなことをしている。日本で留学生の道徳に違反することが日本人が中国人に対する憎みにつながることだろう。学生たちの経験から言うと、中国人の留学生は環境に優しくないとされてきた。留学生が日本国内の日本人を見た目であまり関心を持っていないだろう。わがマンに中国らしい行動や行為をするのではないだろう。日本にいる中国居留民の行為を見るせいではないか。普通の日本人は彼らを見て中国人はもともとこうなんだと思うほかないから、かえって中国人に対する感じは一層悪くなっただろう。留学生のほうは、国内ではそうでもない人々が日本にやってくるとまわりの留学生はそうすること見ると、特別タチが悪くなるだろう。それは一部の中国人は特にタチが悪くなり、乱行と悪事を働くので、日本人の反感を買ったということである。また、日本人の中で、内心では中国人に対してそれほど反感を持たないが、周囲の「行動」的環境に気を配り、または文化が番うため、反感を持った人もあったろう。1931年4 月10日に刊行された『現代文学評論』の「現代中国文壇逸話」の欄に「張資平 北四川路の通行を恐れる」という一文が載せられ、「張資平は『天孫之女』を書き、それが日本人により翻訳され日本語の上海日報に連載され、日本人から大きな反感を買っている。それは留学生の行動だろう。

また、中国でも様々な日系企業が出てくる。その中で企業では日本人のスタッフがいるわけだ。中国人と日本人の付き合いが多くなっただろう。摩擦も避けることができないだろう。ある学者は日系企業での職場摩擦についての調査である。この調査は重要な問題である職場摩擦と異文化について、特にアジアに進出している日系企業における現地従業員と日本人管理職との職場摩擦についてその原因を究明し、職場摩擦を解消する方法を提言することである。とかく、アジア人と欧米人の職場摩擦という比較がなされるがアジア人同士でも摩擦は起こりやすく、アジア諸国に生産拠点を多く生産拠点を持つ日系企業にとって現地人従業員との職場摩擦は起こりやすく、現に起きている。中国での日系企業ではその摩擦が多いとされてきた。たとえば、仕事の取り扱いが違うため、職場での喧嘩が多くなっている。そして、この調査の結果、仮定した日本人と日系企業進出先の現地人従業員間の職場摩擦要因は国文化の違いや摩擦に対する対処の違いよりはお互いの表現方法に対する理解不足のほうが大きいということが判明した。また仕事に対する満足度と国文化、日本的経営手法との間には関係がありこれらが潜在的な職場摩擦の原因となることも判明した。また因子分析、面談等からこのほかにもリーダーシップの取り方の違い、外国人同士と同国人同士での摩擦に対する対処の違い、働く動機付の違い等が新たな職場摩擦原因として浮かび上がってきた。時科研調査にはその点を中心に調査を進めていきたい。

2．1.3政治関係の問題

近年では、貿易と直接投資を通じて、日中間の経済交流が盛んになり、多くの日本企業にとって、中国はグローバル経営戦略を展開する際に重要な位置を占めるようになってきている。特にWTO加盟を経て、中国は生産基地としてだけでなく、市場としての魅力も増しており、この機会を捉えて、自動車や、金融・流通といったサービス分野への進出が相次いでいる。また、製造業に限っても、中国の技術力の向上を反映して、投資対象が従来の労働集約産業からR&Dセンターを含むハイテク産業に広がっている。さらに、投資形態も合弁から、独資やM&Aなど多様化している。

しかし、熱い経済関係とは裏腹に、歴史認識を巡って、両国間の溝は深まり、政治関係では、首脳間の相互訪問が小泉首相の2001年10月の訪中以来、5年間途絶えるなど、冷え込んできた。これらを背景に、昨年4月に中国の主要都市において大規模な反日デモが起こり、これを受けて、日中関係は、1972年の国交回復以来最悪の時期を迎えた。冷たい政治関係は、投資ムードを悪化させ、経済関係のいっそうの緊密化の妨げになってきている。

反日感情が高まる中で、日系企業にとって、自らの努力だけでは解消できない、対中投資に伴うカントリー・リスクが高まっている。国際協力銀行が実施したアンケート調査（2005年11月）によると、対中投資課題として、従来の「法制が未整備」、「知的財産権の保護が不十分」、「代金回収が困難」などに加え、「治安・社会情勢が不安定」を挙げる日本企業が急増した。これらのデメリットを上回るメリットがなければ、彼らは対中進出を控えることとなろう。

実際、日中関係がギクシャクしている中で、多くの企業は、すべての卵を同じ籠に置かないようにリスク分散のために、投資を中国以外の国や地域へシフトさせるというチャイナプラスワン（中国＋1）戦略を模索し始めている。これを反映して、06年上半期の日本の対外直接投資が前年比17.7%増と堅調に推移する中で、中国向けは11.3％の伸びにとどまった。これに対して、ブラジル（6.9倍）、ロシア（64.0％増）、インド（2.7倍）といった中国以外のBRICｓの国々への直接投資は急増している。

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